３月に入って日本株を大量に買った。

サブプライム問題のおかげで株式相場が全体に安くなり欲しかった銘柄が買えるようになった。
インデックスファンドもタイミングを見て買っている。１月４日、１月１６日、１月２２日、３月１７日と大きく下げた日に小遣いをつぎ込んだ。
そ れに加えて、個別株を順次買った。トヨタ、東レ、コマツのメジャーな銘柄に加え、底値に近いと思われ日経ヴェリタスでも紹介されたハニーズやネツレン、これからも好業績が期待 できそうなアルバック、ファンケルである。ファンケルは妻が商品を使っているので株主優待でも喜んでもらえそうだ。これまで保有しているイオンなども購入 単価を下げるために買い増そうかと考えている。また、投信では調子に乗ってMENAを少し買った。インド株投信も買おうかと思っている。もう我慢が出来な い状態だ。

もっとも、先行きに楽観的な見通しを持っているわけではない。
サブプライム問題の方向が見えたとしてもアメリカ経済の減速懸念やドル安の行方、商品相場の高騰、日本の企業収益の減速懸念など取り巻く環境の見通しは持っていない。しかし、 株価の水準から見て２～３年以上の長期の投資にとって適切な水準だろうという素人の勝手な思いこみである。そんな人が周囲にも何人かいる。

ところで、アメリカを発信源とするサブプライム問題は、金融商品として「リスクを拡散」するために作られた商品をその思惑どうり世界中にばらまかれたことが原因だが、それによって稼いだ連中がアメリカにいる。住宅金融会社、不動産業者、住宅建設業者、保険会社、投資銀行、金融商品の販売者、金融商品の保険会社、格付け会社、もっといるかもしれない。SECやFBIが捜査に入っているようだ。

これは、いずれはこうなるとわかっていて意図的に作られた問題ではないだろうか。そして、最大の被害者はローンの借り手であるアメリカの低所得者層である。 移民を中心に数百万人を超える借り手が返済に窮して元本が増加したり、安い値段で手放し借金だけが残って生活に破綻を来したり、差し押さえにあって追い出 されて生活の場を失ったりしているという報道もあったような気がする。

サブプライムローンが出現したのは2001年ぐらいだったかと思う。グリーンスパン氏の演説を覚えているような気がする。所得の上昇と不動産価格の上昇をあてにしてステップ金利という数年後に借入金利が上がる設計の無理な住宅ローンを組んで家を買う。いつかの日本と同じようなものだと感じた記憶がある。住宅価格の上昇が頭打ちになったそのころに、不動産バブルを破裂させないように住宅市場をてこ入れするため、低所得者でも住宅を購入できるようにしようという狙いだったのだろう。

その思惑は見事にあたり、数年間は住宅価格は上昇を続けた。家を買うという夢を実現してやると言って、しかも不動産価格は上昇し続けるという幻想を押しつけ、リスク許容度の低い低所得者に無理矢理売りつけたのである。

しかし、購入者が一巡すると需要は頭打ちになるのは当たり前。一転、不動産価格は低下し始める。ローンの契約では数年後から金利が上昇し返済額が増える。返済が滞るとその分は元本に加算される。購入者の所得は増えているわけではない。手放しても価格が下がっているから借金は残る。そして破綻者が増え始めたの が2006年後半ぐらいから。ますます不動産価格が低下し、雪だるま式に破綻者が増えた。

サ ブプライムで稼いだ連中はこうなるかもしれないことをわかっていたのだと思う。リスクを集められるだけかき集めて「リスクを分散する」という美名をつけた 金融商品に仕立て上げ、さんざん稼いだあげくに、この仕組みが破綻する前に世界中に販売した。うまくいった、というところだろう。

リスク許容度の低い購入者を出汁にしたのだから犯罪行為と言っても良いのではないだろうか。日本の金商法で言う適合性の原則というものだ。SECやFBIの捜査に期待するが、同じようなことを繰り返させないためにも、稼いだ利益をはき出させるぐらいの対応は出来ないのだろうか。また、グリーンスパン前FRB議長の責任もなかったか、誰か示して欲しい。

金 融商品を買った金融機関は儲かりそうだと思って買ったのだから自業自得だ。土地や企業に金をつぎ込んだあげくバブル崩壊で苦しんだ日本の金融機関と同じ だ。とはいっても、アメリカの金融システムの破綻は世界の金融市場に深刻な影響を与える。公的資金の導入などを始めているが時間をかけずに対応して欲し い。

そして、最も重要なことは、一律減税などを始めるようだが、今回ターゲットになった低所得 者層の救出と、増加していると言われている貧困層への所得の再分配など、アメリカの社会福祉政策の充実に期待する。自由競争を維持するための市場主義も結 構だが、その中に低所得者層を引きずり込んだのがサブプライム問題発生の要因のひとつだろう。

自由競争に加われないあるいは 競争に負けた人々は自由競争市場では救えない。弱者救済は社会の安定と持続的な経済成長には不可欠だ。市場主義の進化によって豊かな社会を作ったアメリカ だ。世界の安定と持続的な経済成長のために、今度は、世界に弱者救済のお手本を見せて欲しい。

これで、今回構築した自分の株式ポートフォリオに明るい見通しのひとつが灯る。